イギリスの名門大学、サウサンプトン大学がインドにキャンパスを開設し、2025年夏入学の学生を募集している。外国の大学がインド政府の認可を得て国内にキャンパスを設置するのは初の事例で、「国家教育政策（NEP）2020」の国際化ビジョンの一環として評価さ ...

ロンドン東部の金融街カナリー・ワーフの一角に、約5トンの海洋プラスチックごみを使ったアート作品「波止場のクジラ」が登場した。太平洋と大西洋の海岸で4カ月の間に集められた海洋ごみを素材とし、「人々の生活が生み出す膨大な廃棄物が海洋環境に与える影響を、視 ...

台湾のエバー航空は3月、全路線を対象に機内でのモバイルバッテリーを使用することを禁止すると発表した。台湾でも中華航空と、その子会社の格安航空会社（LCC）「タイガーエア台湾」など計5社も同様に規制している。

オーストラリアの2024年新車販売台数は、前年比0.3％増の122万607台と、過去最高を記録した。金利上昇と生活費高騰の影響で、伸び率は鈍化した。総販売台数に占めるスポーツタイプ多目的車（SUV）の割合は57％。国土が広い豪州で、SUVは引き続き人 ...

『米中新産業WAR』　遠藤誉著　ビジネス社　1870円 ...

トランプ関税により自動車業界が打撃を受け、日本のGDPを下押しする可能性がある。 “漁夫の利”は望み薄だが円安差益で一部相殺か ...

江戸歌舞伎以来の大名跡、菊五郎の八代目襲名興行が5月の歌舞伎座「團菊祭大歌舞伎」から始まった。同時に六代目菊之助を襲名した長男と共に八代目が昼夜で大役に挑んでいる。

日本国内の不動産が価格高騰している背景の一つに、中国マネーの流入がある。その目的は投資以外にもありそうだ。 ＞＞特集「今から狙うマンション」はこちら ...

「転売ヤー」は価格高騰の一因に過ぎない。少なすぎるコメの生産量が本当の問題だ。 生産量の微減と消費量の微増で起きたコメ不足 ...

『私たちは何を捨てているのか』　井出留美著　ちくま新書　1012円 ...

アメリカでは、トランプ政権による性急な政策変更が連日話題となり、賛否両論が起きている。公約を上回る政策変更のスケールに世論は翻弄(ほんろう)されているといってもいいだろう。第1次政権とは違って、出版界の反応は鈍く政権に対する批判本も暴露本も現時点では ...

東京・新宿の高層ビル群を見渡す高級タワーマンションの1室が2024年秋、売却された。2LDK・約110平方メートル（築約20年）で価格は2億1000万円。もとの所有者は中国人で、香港人に売却された。