Googleマップ上のクチコミに書かれた自院に対するネガティブな評価を見て、心が折れそうになったことのある先生は少なくないかもしれません。見なかったことに……と思うかもしれませんが、医療機関の集患対策に詳しいコンサルタントの本原勇輔さんは、「クチコミには絶対に返信したほうがいい」と言います。それはなぜでしょうか——。

救急医から離島医療、家庭医療や訪問診療を経験したあと地元で開業。そこには、地域で愛された歯科医師だった父の“夢”を継ぎ、開業医として地元を支えたいという一貫した想いがあったそうです。各大学のOBをインタビューでつなぐ本企画、川崎医科大学リレーの5人目は、岡山県総社市「あさのクリニック」の浅野直院長です。まずはハンドボールに情熱を燃やした学生時代のお話からうかがいます。

「24時間365日断らない」を掲げ、2015年7月に誕生した兵庫県立尼崎総合医療センター（730床、兵庫県尼崎市）が開院から10年を迎えた。年1万3000台の救急車を受け入れ、手術は年1万4000件に上り、地域を支える基幹病院としての歩みを進めている。一方、近年の経営悪化や周囲の民間病院との共存など、課題も少なくない。4月に就任した大嶋勇成院長に地域への思いや経営改善策を聞いた（2025年6月27 ...

きめ細かい教育で、医学生にふさわしい実力を高校からつけていく川崎医科大学附属高校。開校以来の川崎医科大学への進学率は90.3％、他大学を含む医学部進学率は94.3%。そして2025年度入試では川崎医科大学への合格率は100％となりました。医師になりたければ、この高校に入学するのが一番確実!? 　実際どのような入試のシステムなのかを教えていただきました。

そうですね。僕が目指す組織づくりは「一揆的集団組織」です。一揆とは、もともと中国の言葉で「揆（みち）をひとつにする」という意味。江戸時代になり、「一揆」が徒党、騒動などに置き換えられましたが、本来は一味同心した者たちによる自発的な行動です。僕が考える一揆的集団組織とは、上のグループの人たちに問題があれば下のグループの人たちが自由にそれを指摘できる、自由闊達な組織形態です。

当連載では、「お金のトラブル」をテーマに医師の先生方にアンケート調査を実施。前回記事では「お金のトラブルに遭遇しないように日頃から行っていること」にまつわる調査データをご紹介しました。続くvol.4ではご自身の「マネーリテラシーの有無」についてお聞きした調査結果をご紹介します。

物価高騰が続いており、「今年の夏休みは節約を意識しなきゃ…」とお考えの先生いらっしゃるのではないでしょうか？ そこで今回は、物価高騰対策として、今すぐできる家計の節約術や、ふるさと納税の活用方法を紹介した記事をピックアップしてお届けします。※記事を読んでクイズに回答すると【最大100a】を進呈します。

兵庫医科大学は7月14日、分院である「ささやま医療センター」（兵庫県丹波篠山市、94床）などについて、丹波篠山市内で「にしき記念病院」（48床）を運営する医療法人社団みどり会へ経営譲渡する方向で協議を進めることを発表した。ささやま医療センターは赤字が常態化しており、4月に外来診療科を縮小していた（『兵庫医大ささやま医療センター、6診療科を4月から廃止』を参照）。兵庫医大と市は、7月13日に期限を迎 ...

自身の過酷な勤務体験から生まれた小説『受け手のいない祈り』（新潮社）が話題となっている医師で小説家の朝比奈秋氏。2025年5月末にNHKで放送されたETV特集「“断らない病院”のリアル」を見て、かつての当事者として思ったことを特別にご寄稿いただきました（全3回の1回目）。

広島大学医学部に入学後、気合と根性のヨット部に熱を入れた6年間を経て、卒後の進路として木内先生が選んだ診療科は？ やはり、医師の父から影響を受けた要素が大きかったそうです。各医学部OBをインタビューでつなぐ本企画、広島大学リレー・木内良明先生編の第2回は医学部卒業後のお話です。名門・イェール大学への留学の話も合わせてうかがいました。

医療機関が医療療養病床から介護保険施設等に転換する場合、整備費用を補助する「病床転換助成事業」について、今年度末の期限を前に、延長の是非が議論されている。m3.com医師会員に、この事業について聞いたところ、開業医・勤務医ともに「延長すべきだ」が「廃止すべきだ」をわずかに上回る結果となった。また、医療機関の病床を介護医療院などに転換する動きそのものについても、「進めるべきだ」が過半数を占めた。

参院選が公示され、各地で論戦が繰り広げられる中、現役世代の負担軽減などの観点から医療関係の施策にも注目が集まっている。今回のm3.com医師調査では、医療費削減の文脈で議論されることの多い「後期高齢者の窓口負担」など4項目について医師会員の声を聞いた。後期高齢者の窓口負担については、20～30歳代の若手医師の79.4％が「3割を基本とすべき」と答えた一方、60代以上は「現状維持すべき」が最多となっ ...