自動車の技術とデザインは、脈々と進化を続けている。ただ、これらはどこまで熟成が進み、そしてどれだけユーザーフレンドリーに仕上がっているのか…。その出来栄えを元ホンダ開発責任者、繁浩太郎氏（コータロー）が最新モデルなどの試乗を通じ〝自動車プロ〟の目線で ...

アステモ（竹内弘平社長、東京都千代田区）が東京・渋谷に今年度から開いた開発拠点「渋谷オフィス」。駅周辺の新しいランドマークでもある「渋谷サクラステージ」の高層階に「共創を促進するオープンな価値創造拠点」をコンセプトにオープンした。自由で開放的なデザイ ...

ホンダは8月15日、アキュラブランドの新型電気自動車（EV）「RSXプロトタイプ」を米国で世界初公開したと発表した。ホンダ独自のEVプラットフォームを採用した最初のモデルで、独自の基本ソフト（OS）である「アシモOS」を搭載する。米オハイオ州のメアリ ...

国土交通省は、９月ごろに発効する自動運転「レベル２」（高度な運転支援）のハンズオフ（手放し）運転に関する改正国際基準（ＵＮ―Ｒ１７１）を国内法規に反映させる。国内では、ドライバーコントロールアシスタンスシステム（ＤＣＡＳ）に関するハンズオフの国連基準 ...

モータースポーツでカーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）燃料が広がっている。スーパーフォーミュラ（ＳＦ）を運営する日本レースプロモーション（ＪＲＰ、上野禎久社長）は、セルロースエタノールを混ぜたガソリンを国内のレースカテゴリーで初めて２０２ ...

インターネットの検索結果で上位に表示されたロードサービス業者に救援を依頼したところ、高額な金額を請求されるトラブルが後を絶たない。予期せぬ車の不具合や事故によるドライバーの動揺と、ネット情報を頼りに解決策を探したユーザーにつけ込んだ手口だ。「頼るべき ...

運送事業者の人手不足が深刻化する中、ドライバーとして外国人や女性、高齢者を雇用するケースが増えている。ただ、経験不足による配送トラブルが生じたり、高齢者の身体・認知機能の低下に伴う事故などを心配する事業者がみられる。こうした中、後付け車載機器を手掛け ...

国土交通省は、１０年後に実現を目指す「自動物流道路」のあり方を関係会議で示した。「小口」「多頻度」の荷物を２４時間稼働で運び、将来、不足が見込まれる輸送能力の８～２２％をカバーする計画だ。一方、搬送速度の確保や物流施設との連携など、実用化に向けては検 ...

群馬県、新潟県とも２０２５年上期の新車販売台数は、前年同期比プラスで推移したが、２年前の水準よりは下回っており、下期に向けても不透明な市場環境ゆえに予断を許さぬ状況といえる。一方、販売会社では、一部のホンダ販社で再編が見られるなど、ディ―ラーの今後の ...

日産自動車は、経営再建計画「Ｒｅ：Ｎｉｓｓａｎ」で生産体制の見直しを進めている。世界で３５０万台（中国を除く、以下同）の生産能力を２０２７年度に２５０万台（同）にし、稼働率を高める。世界に１７ある車両工場のうち７工場と、２万人の人員も減らして固定費を ...

中部地区の自動車流通分野では２０２５年、さまざまな新たな試みがスタートした。トレンドになっているのが人手不足の解消に向けた施策だ。とりわけ、メカニックの働き方改革や外国人材のさらなる活用などの動きが広がる。中古車業界ではデジタル化による効率化の動きが ...

ものづくり白書は「ものづくり基盤技術振興基本法」に基づく法定白書として２００１年から経済産業省、厚生労働省、文部科学省が共同でまとめている。２５年版では、経済安全保障を課題の一つに位置付け、企業の取り組み状況などを公表した。米国の高関税政策や中国によ ...