突然、前任者からの引き継ぎもなく一人で小児眼科を任されることに。慣れるまで大変な思いをしたものの、スタッフのフォローでなんとか乗り越えてきました。そんな小児眼科の特徴ややりがいとは？卒業大学別に先生方をリレーインタビューする本企画。福島県立医科大学6人目は、埼玉県立小児医療センター眼科科長の神部友香先生です。第3回目は、小児眼科医としてのスタートについてうかがいます。

同窓生として初の教授となった永田先生は、大学初のアレルギーセンター センター長も兼務するようになります。埼玉医科大学の卒業生をリレーでつなぐ当連載、「1983年卒・永田真先生編」の最終回は、アレルギー領域の日本の第一人者として環境整備に力を注ぐ日々の様子、母校への思いなどをお聞きします。

学会・学術集会、運営側の負担は？――「学会・学術集会に負担を感じる？」をテーマに調査した結果をご紹介する本企画。連載第2回目の今回は、学会・学術集会の運営側に焦点を絞った調査結果をご紹介します。リポートは、脳神経内科医で医療系記事の作成にも携わっております、ばりすた（ペンネーム）です。

7月16日に兵庫県神戸市で開催された第80回日本消化器外科学会総会で、理事長の調憲氏（群馬大学肝胆膵外科学教授）が「消化器外科医の明るい未来を達成するために -この1年の歩み-」と題した理事長講演を行った。2025年6月に閣議決定された「骨太の方針2025」で「減少傾向にある外科医師の支援等を進める」という一行が入ったことを報告。「国の正式な書類の中に『外科医師の支援』という言葉が入ったのはおそら ...

7月16日の中医協総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）で議論となった「外来（その１）」のうち、オンライン診療に関して算定回数が医療機関所在地ベースで大半が東京都に集中する一方、患者住所地ベースでも東京都が最多ではあるものの全国に分布していることについて「時間・距離要件や、オンライン診療実施の患者割合の上限を廃止したことによる弊害が現れてきていると感じる」と指摘、利便性のみではなく安全 ...

中医協総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）は7月16日、2026年度診療報酬改定に向けた各論の議論を開始した。この日は外来をテーマとし、要支援・要介護高齢者の外来診療に関する需要増加や「かかりつけ医機能報告制度」への対応、生活習慣病対策、特定機能病院の逆紹介推進、オンライン診療の適切な推進について意見を交わした。かかりつけ医機能の診療報酬上の評価を巡り、早くも診療側と支払側で意見が対 ...

中医協・費用対効果評価専門部会（飯塚敏晃・東京大学大学院経済学研究科教授）で7月16日、費用対効果評価専門組織は今後の検討方針について提示した。おおむね支持されたが、レケンビ点滴静注（一般名：レカネマブ）などにおいて、介護費用を反映した価格調整を既定路線とすることをけん制する意見が相次いだ。「費用対効果評価の結果を臨床現場でも積極的に参照してもらいたい」との声も挙がった。

「24時間365日断らない」を掲げ、2015年7月に誕生した兵庫県立尼崎総合医療センター（730床、兵庫県尼崎市）が開院から10年を迎えた。年1万3000台の救急車を受け入れ、手術は年1万4000件に上り、地域を支える基幹病院としての歩みを進めている。一方、近年の経営悪化や周囲の民間病院との共存など、課題も少なくない。4月に就任した大嶋勇成院長に地域への思いや経営改善策を聞いた（2025年6月27 ...

救急医から離島医療、家庭医療や訪問診療を経験したあと地元で開業。そこには、地域で愛された歯科医師だった父の“夢”を継ぎ、開業医として地元を支えたいという一貫した想いがあったそうです。各大学のOBをインタビューでつなぐ本企画、川崎医科大学リレーの5人目は、岡山県総社市「あさのクリニック」の浅野直院長です。まずはハンドボールに情熱を燃やした学生時代のお話からうかがいます。

Googleマップ上のクチコミに書かれた自院に対するネガティブな評価を見て、心が折れそうになったことのある先生は少なくないかもしれません。見なかったことに……と思うかもしれませんが、医療機関の集患対策に詳しいコンサルタントの本原勇輔さんは、「クチコミには絶対に返信したほうがいい」と言います。それはなぜでしょうか——。