【広州=田辺静】トヨタ自動車など日本の車メーカーが、中国で現地市場にあわせて開発した電気自動車（EV）の販売を伸ばしている。同社や日産自動車が3～4月に発売したEVの受注は好調で、トヨタの4月の新車販売台数は3カ月連続で前年同月を上回った。日本車は中 ...

日産自動車が、横浜市西区にある本社の売却を検討していることが23日、分かった。国内外の7工場の閉鎖などにかかるリストラ費用に充てる。売却先から賃借で利用し続ける「リースバック」という取引の活用を視野に入れている。 五島列島キリシタン物語【後編】地元新聞社が発行している生活情報誌ライターの旅日記をお届け。 創業5年で売り上げ50億円達成の背景に「自責」の精神 渡辺喜久男会長と塚本拓夢オーナーが「おた ...

これまで日本の電気自動車(EV)の話題が中国メディアをにぎわすことはあまりなかった。しかし、トヨタの... ※TVer内の画面表示と異なる場合があります。 このサイトでは Cookie を使用して、ユーザーに合わせたコンテンツや広告の表示、ソーシャル ...

大阪府警は広く情報を集めるため、不審車両として目撃証言のあるトヨタの「白いクラウン」に加えて、新たにトヨタの「カムリ」と日産の「セドリック」の画像を公開しました。

駆動用電池は、40kWhと52kWhの2種類を用意。航続可能距離はそれぞれ308kmと408kmとした。出力100kWの急速充電器で、15％から80％まで30分で充電可能とした。

トヨタ自動車やホンダ、日産自動車が車載アプリケーションとソフトウエア基盤をつなぐAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）の共通化に乗り出した。マツダなども巻き込み、日本車で共通のアプリが動作する環境を整える。グループの枠組みを超え ...

公取委は6年7月、トヨタ自動車の子会社に勧告。保管させた下請け業者は49社に上り、期間が30年近くに及んだ社もあった。今年2月にはトヨタの関連会社に加え、日産自動車の子会社にも勧告。自動車業界以外にも、住友重機械工業の子会社や「木型」を保管させたとし ...

米トランプ政権の関税政策が日系自動車メーカーを大きく揺さぶるなか、2026年3月期の研究開発（R＆D）費は高水準を維持する見通しだ。電気自動車（EV）販売が減速しハイブリッド車（HEV）とEVの二重投資に迫られる。中国勢がプラグインハイブリッド車（P ...

2002年を最後に、日本市場から姿を消えてしまった日産「テラノ」の名前が復活するかもしれない。ベースとなるのは、中国・上海モーターショー2025で公開された新型ピックアップトラックの「フロンティアプロ」。その予想CGをご覧あれ。

日産自動車は１９日、閉鎖を検討している完成車工場の追浜工場（神奈川県横須賀市）で、従業員向けの放送を通じて「閉鎖はまだ決まりではない」との内容を周知した。閉鎖検討判明後、初の稼働日で、複数の工場従業員が明らかにした。

国内自動車メーカーはEV対応の遅れを挽回しようと躍起になっている（写真はトヨタ自動車の新BEV、出所：トヨタ）国内自動車メーカーが、脱炭素実現のカギを握るEVで米テスラや中国メーカーから大幅に出遅れている。電池性能や充電地点の不足、コスト高が今も足か ...

業績不振の日産自動車は5月13日、世界で7工場閉鎖や従業員2万人の削減を柱とする経営再建策を発表した。2025年3月期連結決算の最終（当期）赤字は6708億円に膨らんだ。構造改革に全力を挙げるが、黒字回復は2年後の27年3月期を見込んでおり、当面は水 ...