ふりかけ・お茶漬け市場は25年度、微増で推移しているとみられる。高止まりしつつも市場規模は最高を更新しそう。今年は実質賃金の減少が6ヵ月連続となり、景気不安が顕在化。直近はコメ消費の減退もみられるが、生活不安もあって主 […] ...

日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は、座長に雪印メグミルク執行役員研究開発・品質保証担当の近藤浩氏を迎え、9月30日に東京・入船「食情報館」で講演会を開催する。 　世界的な人口増加や経済発展に対し、従来の […] ...

●“Farm to table”を実践 　アイルランド南東部、ウェックスフォードのクランフォードにあるRedmond Farm（レドモンドファーム）は、小規模で家族経営が多い同国では珍しく、約200haの敷地で800～ […] ...

地域生協は宅配・店舗事業で増収を続ける一方、店舗収益性や宅配利用人数減少など課題を抱える。値頃感ある商品開発や人気投票キャンペーンで組合員との接点を強化し、エシカル消費やプラ削減などSDGsにも取り組む。今年は国際協同 […] ...

【ニューヨーク時事】「トランプ関税」への報復措置としてカナダの州政府が主導する米国産ウイスキーなどの不買運動が、米酒類業界に大打撃を与えている。店頭から全面撤去されたことで米国産酒類の販売が激減。バーボンウイスキーの関 […] ...

九州で今春話題になったのが、福岡市の大規模再開発プロジェクト「天神ビッグバン」の象徴「ワン・フクオカ・ビルディング（略称＝ワンビル）」の開業だ。天神交差点にそびえる地上19階、地下4階の大型複合ビル。地下2階から5階ま […] ...

九州では再開発や観光、スポーツ、食品流通など多彩な動きが広がっている。福岡の「ワン・フクオカ・ビルディング」開業は都市機能の強化と企業誘致を後押しし、鹿児島の平川動物園ではコアラを目当てに長期滞在する観光客が集まる。イ […] ...

農林水産省は米国の関税措置に関する日米合意について事業者への説明とその具体的な影響の把握を進めている。21日には山本佐知子農林水産大臣政務官が食品産業センターを訪問し、荒川隆理事長と意見交換を行った。山本政務官は「輸出 […] ...

日本チェーンストア協会が２２日発表した７月の全国スーパー売上高は、総額１兆７７４億円だった。既存店ベースで前年同月比３．１％増と、５カ月連続のプラス。節約志向の高まりで買い上げ点数の減少傾向は続くが、食料品などの価格高 […] ...

◇第三回日清製粉国際穀物科学シンポジウム 　日清製粉は5日、「第三回日清製粉国際穀物科学シンポジウム」を都内で開催した。これは「食文化創発カンパニー」の実現を推進する創業125年目の同社が、小麦粉二次加工における課題解 […] ...

スパイス市場は家庭用、業務・加工用ともに堅調な需要に応え、市場は安定している。家庭用では、内食化傾向により洋風スパイスが数量ベースで前年を上回り、その他のスパイスも回復傾向が鮮明になりつつある。業務・加工用では、調理現 […] ...

パウチ惣菜は、すぐに喫食できる利便性の高さに加え、汁物など独自のラインアップや味わいの面であらためて評価が進んでいる。各メーカーともに新たな販路拡大や、新規層獲得に向け、新商品を発売。業務用では、食品ロス削減や物流問題 […] ...