日本専門医機構の生坂政臣・総合診療専門医検討委員長は6月21日、札幌市で開かれた第16回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会で講演し、他の領域と同じように機構から独立して専門医養成を担うべくコンソーシアム準備委員会を設立したことを明かした。「母体となる学会の創設、あるいは（既存学会への権限）移行・移譲を考えていくという具体的な筋道を立てることができた」と述べ、「機構の外に出る」ことに意欲を示した。

ミトコンドリアは、細胞の中でエネルギーを生み出す役割を持つ細胞内小器官ですが、がん細胞ではこのミトコンドリアがよく異常を起こすことが知られています。私たちは、そのような異常なミトコンドリアが周りの免疫細胞に移行していき、正常な免疫細胞の働きを阻害し、その結果、がん免疫療法の効果が弱まることを発見しました。

万が一の訴訟リスクが頭をよぎって本来不必要な検査を追加してしまう。あるいは、医学的には過剰であっても、患者さんやご家族の不安な表情を前にすると、つい「念のため」と余計な投薬をしてしまう。そんな場面に心当たりのある方も、少なくないのではないでしょうか。今回は、「医学的に不必要だと感じる検査や投薬の経験」について調査した結果を、医師ライターの三笘けいがご紹介します。

片道3時間通学の高校生活のあと、がん研究への興味から北海道大学に進んだ加藤先生。病理学の恩師からユニークな学びを受けつつ、卒業後は臨床の道を断ち切り研究者の道を選択します。けれど、そこにはいくつかの誤算が生じて……。各大学の卒業生をインタビューでつなぐ本企画、北海道大学リレー・加藤容崇先生編の第2回は卒後の進路選択のお話。ハーバード大学への留学の話も合わせてうかがいました。

産休・育休などの長期休暇前、感謝の気持ちを込めて職場でお菓子を配る慣習。これって本当に必要なのでしょうか？医師の皆さんにご意見を伺いました。医療ライターで開業医の音無さくらが結果をご紹介します。※本調査はDocpediaLIFESTYLEに寄せられた質問をもとに作成しています。

全国医療情報プラットフォームの創設や電子カルテ情報の標準化、診療報酬制度のデジタル化が進められるなか、モノや人の情報を効率的に取得・管理できるRFIDは、医療DXを支える重要な技術のひとつです。そこで今回は、サトーヘルスケアから発売された、医療現場での患者識別や三点認証の実施率向上を支援する医療用リストバンド「RFIDスマートケアバンド」をご紹介します。

研修医として2000年代半ばに外科からスタートを切った当時、私が飛び込んだのは、いわゆる「体育会系」のノリが色濃く残る現場でした。周囲に他の病院がない地域だったので、外傷やら何やらの緊急手術がしょっちゅう押し寄せる。まだ研修医ホヤホヤの私は、電子カルテの打ち方もあやふや、点滴ひとつまともに取れない状態からのスタートでした。

医学生のバイトと言えば、家庭教師や塾の講師が人気。医学生が教える教え子は裕福なご家庭も多いですが、その中でも医学生が驚いたエピソードが届きました――本連載では、現役医学生や医師の皆様からお寄せいただいた医学生時代の思い出のエピソードをKADOKAWAとのタイアップでお届けします。

日本医師会会長の松本吉郎氏は6月22日、「病院だけでなく、診療所も非常に厳しい経営状況にある」と国会議員らに訴えてきたと説明、「骨太の方針2025」で打ち出された物価・賃金上昇等への対応は「真水」が必要だと強調、「4%上乗せし、3.5%をマイナスするという対応は到底容認できない」と語気を強めた。2026年度診療報酬改定に向けて診療所の現状を明らかにするためにも、現在日医が実施中の2025年度の「診 ...

日本医師会常任理事の宮川政昭氏は6月22日の第159回定例代議員会で、医薬品不足の現状に対し、平時からリアルタイムな医薬品流通の可視化を目指す「安定供給確保マネジメントシステム構築」を目指すとし、現在国の検討会で具体的な議論が進められていると説明した。「待ったなし」の状況が続いているとの認識も示し、継続して国と業界団体に対して医療現場の声を届けていく方針だ。

日本医師会会長の松本吉郎氏は6月22日、診療報酬の地域別の1点単価に対し、「断固反対」との姿勢を鮮明にした。財務省が狙う「医療費の総額管理」、医療費抑制に必ず利用されるとの懸念が強いため。都市部では物価等が高く、地方では「P（価格）×Q（数量）」のQ（数量）が減っていることから、それぞれ単価を上げるべきとの意見があり、「どちらを重視するかは大変難しい問題である」と述べつつ、「財務省は、引き上げは毛 ...

日本医師会会長の松本吉郎氏は6月22日の第159回定例代議員会の会長挨拶で、物価・賃金対応分を加算するという「足し算の論理」が新たに盛り込まれた「骨太の方針2025」が確実に実施できるよう、今夏の参議院議員選挙、2025年度の補正予算編成、年末に向けた予算編成過程における2026年度改定の財源確保が極めて重要となると説明した。